【一体いくらなの⁈】日本の歯医者の平均給料とは
歯医者の給料の平均について
歯医者の歯科医師という職種は、口腔健康を維持するために必要な処置や治療を行い、患者様の笑顔を取り戻す重要な仕事です。
日本においても、歯医者の歯科医師の給料には様々な要因が影響し、その給与水準は多岐にわたると言われています。
歯科医師と言っても勤務医から開業医まで働く方法は様々です。
平均年収は働く方法によっても異なるでしょう。
今回は、歯医者の歯科医師の一般的な平均給料はいくらなのか、そしてその給料に影響を与える要因について焦点を当てて、詳しく解説していきます。
歯医者の歯科医師の平均給料はいくらなのか
歯科医院で働く歯科医師の平均給料は国や地域によって違いはありますが、一般的には高い年収が期待できる職業です。
歯科医院で働く歯科医師の平均給料は、以下の要因によって大きく変動しますが、おおよその目安を示すものです。
新卒の歯科医師の年収
新卒の歯医者の歯科医師の年収の平均は、約500万円~800万円程度と言われています。
これはまだ歯科医師としてのキャリアが浅く、必要な専門知識を積んでいない段階のものです。
経験豊富な歯科医師の年収
一方で経験豊富な歯医者の歯科医師、特に専門医や口腔外科医は、年収1,000万円を超えることもあります。
歯科医師としての経験が豊富で、高度な技術や専門知識を持っているため、高い年収が期待できます。
給料に影響を与える要因
歯医者の歯科医師の給料は、以下の要因に影響されます。
キャリアと専門性
歯医者の歯科医師として必要なキャリアと専門性は、給料に大きな影響を与えるため重要です。
経験豊富な歯医者の歯科医師は、患者様の治療や診療を行う上で必要な高いスキルと信頼性から、より高い年収を期待できることがあります。
専門医や口腔外科医など高いスキルや高度な専門知識を持つ歯医者の歯科医師は、一般歯科の歯医者よりも高い給与を得ることができます。
診療所の立地と患者数
診療所の所在地によっても給料が異なります。
都道府県の中でも東京都などの都市部や人口の多い地域では、一般的に歯科医師の給与水準が高くなる傾向があります。
人口が少ない地域であったり、歯科医院自体の施設数も全国的に過剰であることから、施設一棟あたりの患者数に影響すると考えられます。
歯科医院の患者数は、歯科医師の給料に大きな影響を与えると言われていますから、歯科医師の需要が少ない地域であればあるほど、年収は下がる傾向にあります。
多くの患者様を診療することができれば、それに見合った収入を得ることができるでしょう。
歯科医師における開業医と勤務医の年収差
勤務医
勤務医の歯科医師のケースは、先述でご紹介した内容の平均年収となります。
ただし、病院の規模や役職などによっても勤務医の年収は前後してきます。
所得税・健康保険料・雇用保険料・厚生年金保険料などは差し引かれますが、勤務医は開業医の歯科医師のように、開業に必要な資金や運営費などはかかりません。
開業医の歯科医師と比較すると、勤務医の年収は劣るケースが多いですが、転職もしやすく金銭面的にも大きな借金を背負うことなく働けるでしょう。
また、歯科医師が勤務医として仕事をする場合、その年収は歯科診療所で746万円、一般病院で1,156万円と、約1.5倍以上の年収差があります。
これほどの年収差が生まれる要因は、経営の安定性・勤務先の規模の大きさが給与にも影響している為と考えられます。
歯科医師が勤務医として仕事をする場合、他の診療科が併設された規模の大きな病院で仕事をする方が勤務医としての年収を比較すれば高いと言えるでしょう。
開業医
開業医の歯科医師のケースでは、どこに開業するのか、歯科医院の規模などの条件によっても異なります。
厚生労働省の“平成22年度診療報酬改定「勤務医の給料」と「開業医の収支差額」について”によると、医療法人として開業医または個人で開業医となるケースでは共に勤務医の歯科医師の1.7倍の給料となると述べられています。
資料によると、勤務医の歯科医師の年収が1,479万だとすると、開業医の歯科医師で法人の場合2,530万円ほど、開業医の歯科医師で個人の場合は2,458万円ほどになるとのことです。
調査データは、917の病院・1047の診療所が回答したもので、中央社会保険医療協議会が行った調査をもとにしています。
医療法人・個人に限らず開業医の歯科医師は、一般的に大学病院やクリニックで仕事をする勤務医の歯科医師よりも高い年収が期待できます。
ただし、開業医としての経営責任も重くなりますので、一概に勤務医と比較して開業医の方が年収が高いとは言い切れません。
開業にかかった借金や運営費、経費などを差し引いた金額が開業医の手取りの年収となるため、注意が必要です。
また、開業医は退職金なども支給されないので、自ら貯蓄をしておく必要があるでしょう。
年齢別の年収について
勤務先の条件によりますが、近年の厚生労働省の賃金構造基本統計調査における調査結果のデータによると、全体の平均年収は約770万円でした。
男女別では、男性のみの平均年収は約860万円、女性のみの平均年収は約538万円です。
このデータは総支給の金額なので、ここから所得税・健康保険料・雇用保険料・厚生年金保険料などが差し引かれた金額が手取り年収となります。
また、近年の厚生労働省による調査データでは、歯科医師数は10万7,443人。
男女別ではそのうち男性が8万530人、女性が2万6,913人です。
割合にすると男女別で男性が約75%・女性が約25%と、男性の歯科医師が全体のおよそ3/4を占めています。
厚生労働省による賃金構造基本統計調査の数字から歯科医師の年収を年齢別に整理すると、年齢毎の収入のピークは男性が年齢40代後半、女性が年齢50代後半です。
さらに歯科医師免許に定年制はないため、年齢60代以降も働いて収入を得ている歯科医師が存在します。
女性歯科医師の復職支援への展望
日本歯科医師会の調査によると、子供がいる女性歯科医師を対象とした中で、年齢は問わず仕事を離れた経験がある歯科医師の割合は62.6%という参照データがあります。
離職後はパートやアルバイトなどで求人を探し仕事をする方法や、条件として有給休暇を取得しやすい勤務先に変更するなどの選択を迫られる歯科医師も少なくありません。
最近の歯科医師国家試験では、合格対象者のうち40%以上を女性が占め、これから女性歯科医師は増加すると予測されます。
出産後の復職支援制度を整える必要性はもちろん、勤務先に託児所を設けたり、保育施設を充実させたりするなど、子供を持つ女性医師が仕事をするための希望を見出せるような、働きやすい条件や職場環境整備の必要性が求められています。
海外の歯科医師の平均年収
ここで、歯科医師として海外でキャリアを積む場合の平均年収にも触れていきましょう。
歯科医師の中には、歯科医師としてのスキルアップを図るために、海外でキャリアを積むことに魅力を感じ、検討している歯科医師の方もいらっしゃると思います。
そこで気になるのは、やはり給料や待遇などの条件です。
歯科医師の待遇条件は国によって様々です。
例えばアメリカでは、地域によって違いはありますが、歯科医師の平均年収は約18万米ドルです。
日本円に換算すると約2,400万円(1米ドル=132.14円で換算)で、内科医に次ぐ高い年収の職業です。
アメリカでは歯並びを重要視する風潮があり、幼い頃から矯正歯科に通う子供も珍しくありません。
患者様の自己負担となる自費治療が多いことも、歯科医師の高収入に影響していると言えるでしょう。
オーストラリアでは、歯科医師の平均年収は約97,000豪ドルで、日本円に換算すると約870万円(1豪ドル=89.56円で換算)です。
首都圏の平均年収が約72,000豪ドル(約640万円)なので、オーストラリアにおいても歯科医師は高収入な職業といえます。
オーストラリアは予防歯科が盛んで、年齢問わず虫歯にならないためのクリーニングや定期検診が重要として、力を入れている診療所が全体として多いようです。
韓国の歯科医師平均年収は約5,800万ウォン。
日本円にすると約580万円(1ウォン=0.10円で換算)です。
韓国の平均年収が約4,000万ウォン(約400万円)であることを考慮すると、やはり高収入な職業といえるでしょう。
韓国はオーラルケアに対する意識が全体的に高く、矯正歯科・美容歯科が盛んなため歯科医師の需要があります。
海外でのキャリアを考える際は、年収はいくらかなどの条件だけでなく、その国がどのようなオーラルケアに力を入れているのかチェックし、どのような知識やスキルを身に付けられるのか比較することも重要かもしれません。
まとめ
歯医者の歯科医師の一般的な平均給料と、その給料に影響を与える要因について解説しました。
歯医者の歯科医師の給料水準は、国や地域によって異なり、様々な要因に影響される可能性があることが分かります。
日本における歯医者の歯科医師の給料は、経験、専門性、診療所の場所や患者数、開業医なのか勤務医なのかなど、多数の要因に影響されます。
一般的には、経験豊富で専門的な知識を持つ歯医者の歯科医師ほど高い給料を得ることができます。
歯科医師として仕事をするには、大学の歯学部で6年間の教育を受け、歯科医師国家試験に合格し、歯科医師免許の交付を受けることが必要です。
歯科医師国家試験を受験するためには、基本的に大学の歯学部での教育を経て卒業する必要があります。
歯医者の歯科医師としての職業は、高度な技術と専門知識を必要とするため、その対価として高年収が期待できる職種のひとつなのです。