【保険適用の条件は?】歯医者での親知らず抜歯で知っておきたいポイント
歯医者で親知らず抜歯における保険について
歯の健康を保つために、歯医者での治療やケアは欠かせないものですが、特に親知らず(第三大臼歯)の抜歯手術に関しては、多くの患者様が経験する歯科治療のひとつで、保険の適用について知っておくことが大切です。
「歯医者で親知らずを抜歯するとき、治療費用はいくら必要なんだろう?」
「歯医者で親知らずを抜歯するとき、利用できる保険があれば知っておきたい。」
など、多くの患者様の疑問を解決するために、今回は歯医者での親知らず抜歯と保険について詳しくご解説します。
親知らず抜歯前の歯の検査
歯医者で親知らずを抜歯する前に、歯がどのような状態か、歯科医師による診療・検査を受ける必要があります。
その際の診療費用は、健康保険適用(3割負担)で初診料、検査、レントゲン撮影等でおよそ3,000円が目安となります。
また、CTなど追加で検査を受けた場合は、3,500円程度の費用がかかります。
親知らずの抜歯は健康保険・医療費控除の対象
親知らずの抜歯手術をした際、その治療費用は原則医療保険が適用されないことがほとんどです。
ただし、社会保障で親知らず抜歯における治療費用の負担をカバーできます。
上手に活用すれば、医療保険の適用対象外であっても親知らずの抜歯における治療費用を過度に心配する必要はないでしょう。
健康保険
虫歯や歯周病の処置、親知らずの抜歯手術の場合、その治療費用は健康保険の適用となります。
治療費用の内、患者様のご負担は1~3割となります。
また、親知らずの抜歯における特殊な治療や手術が必要であったり、レントゲンの撮影が複数必要だったりと、親知らず抜歯の治療費用が高額となってしまうケースも、自己負担限度額を超える高額療養費の払い戻しが可能です。
医療費控除
歯医者での虫歯・歯周病の治療、抜歯以外でも、1年間に支払った医療費用が一定額を超える場合は、確定申告をすることで還付金を受け取ることができます。
特に嚙み合わせの調整や歯並び矯正の一環で抜歯手術を行う治療のケースは、麻酔を使用する等、治療費用が高額となりますので、忘れずに確定申告の手続きをするようにしましょう。
保険適用の条件
親知らずの抜歯手術における治療費に対して保険が適用されるかどうかは、いくつかの条件によって異なります。
以下にその主な条件を解説します。
医療的な必要性
保険が適用されるためには、親知らずの抜歯手術が医療的な必要性に基づいて行われることが求められます。
かかりつけの歯医者で診療時間の予約をし、歯科医師による診療や検査、診断により顎のスペース不足や他の歯への影響などが考慮されます。
炎症や感染
親知らずが歯茎に埋まっている状態で炎症や感染が起こっている場合、親知らずの抜歯における治療費は保険適用の可能性が高まります。
歯の不正や痛み
親知らずが他の歯に対して不正な圧力をかけていたり、痛みを引き起こす影響がある場合、親知らずの抜歯における治療費は保険が適用されることがあります。
保険適用外のケース
一方で、保険適用外の親知らずの抜歯手術のケースもあります。
以下にその一例を挙げていきます。
美容的な理由
親知らずの位置が外見に影響を及ぼさない場合、美容的な理由での抜歯手術は保険適用外となることがあります。
保険適用の確認と手続き
親知らずの抜歯手術において保険の適用状況や内容は、地域や保険制度によって異なります。
ここでは親知らず抜歯における保険適用の確認と、手続きを行う際のポイントを解説します。
歯科医師と相談
かかりつけの歯医者で診療時間の予約をし、親知らずの状態や治療・抜歯の必要性を歯科医師と相談しましょう。
歯科医師による診療や検査、診断が、親知らずの抜歯における保険適用の基準となります。
入院が必要なとき
親知らずを抜歯する際に、親知らずが深く埋まっている場合や持病を持っている患者様は入院が必要になることがあります。
親知らずを抜歯する際に入院が必要な場合、その治療費用は健康保険が適用となります。
親知らず抜歯における入院期間は、1日や2日などの短期間での入院となります。
必要な書類の用意
歯科医院で親知らずを抜歯した際に保険適用を受けるためには、必要な書類や診断書などを準備しておく必要があります。
保険会社への問い合わせ
親知らずの状態が正常であれば、通常の抜歯と同等の処置で済みますが、親知らずの根っこの状態が複雑であったり、親知らずの大部分が深く骨の中に埋まったりしているようなケースでは、歯科医院での大がかりな手術が必要になることもあります。
歯肉を切開した上で周囲の歯を削ったり、顎の骨に埋没している親知らずを掘り出したりするような処置です。
このようなケースには、保険会社によっては手術給付金の費用が支給される場合があります。
ある保険会社の案内では、通常の抜歯術が手術給付金の支払対象にならないことが記載されている一方で、一部の抜歯は支払対象となることが明記されています。
公的医療保険制度における「医科診療報酬点数表」または「歯科診療報酬点数表」で「埋伏歯(まいふくし)」の抜歯として算定される手術は支払対象となっているのです。
したがって、手術給付金の費用の支払対象なのかどうかは、歯科医師に手術の内容を解説してもらい、加入している保険会社に問い合わせてみると良いでしょう。
最適な治療方法を選ぶために
保険適用の有無は、患者様の親知らずの抜歯手術の治療計画を立てる上で重要な要素です。
親知らずの抜歯手術は、個々の状況によって異なるため、保険適用の確認と適切な情報収集を行い、最適な治療方法を選びましょう。
また、親知らずの抜歯だけでなく、虫歯や歯周病の治療においても同様ですが、最適な治療方法を選ぶためには、歯医者と十分な相談を重ねることが必要不可欠です。
親知らず抜歯手術に関する疑問や不安は、口腔外科専門の歯科医師に相談することで解決することができるでしょう。
ご自分の健康と歯の治療についてよく理解し、適切な判断をすることをおすすめします。